建物の新築時だけではなく、リフォームにも使える補助金があります。

それを活用すれば、コストを抑えてリフォームできるので活用するのがおすすめです。

いろんな種類がありますが、いずれもどんな場合にでも利用できるわけではない点には注意が必要です。

まず、種類としては地方自治体が独自に行っているものと、国が行っているものがあります。

地方自治体のものはそれぞれ仕組みが大きく異なりますので、自治体に直接確認して利用できるものがないかを確認しましょう。

大体は地元の建設業者を利用することが条件となっています。

国がやっている補助金は、全国どこに住んでいても活用できます。

代表的なものの一つが、長期優良リフォーム補助制度です。

これは、耐震化や劣化対策を促進するために導入されている制度で、リフォーム費用の三分の一の最大で100万円までが支給されます。

他には、介護保険制度による補助金があり、これは要支援や要介護1から5に認定されている人が住む場合の改修に、20万円まで最大9割が補助される仕組みです。

条件を満たさないと支給されることはありませんし、条件を満たしていても申請をしなければ当然支給されません。

したがって、リフォームをするにあたっては自分が利用できる補助金がないかどうかを最初に調べて、あった場合は申請をキチンとするようにしましょう。